なぜ、ひとは組織を必要とするのか

  組織論は、社会科学上の組織を研究する学問。組織科学ともいう。組織論は社会学、政治学、心理学、経営学などによる学際的な研究である。組織運営のあり方に関する論はプラトンの『国家』をはじめ古代からみられたが、現代的な組織論は、20世紀の初期、軍隊や工場のような組織が巨大化するにつれて関心が強まり本格的に研究されるようになった。
  マックス・ヴェーバーは合理的な組織にみられる特質を官僚制であると指摘した。近代官僚制は、権限範囲の明確化、組織の階層化、組織の専門化、文書によるコミュニケーションなどを特徴とし、優れた機械のような技術的卓越性があると考えられた。同じころフレデリック・テイラーは、工場労働者を機械の一部のようにとらえて管理する科学的管理法を提唱し、大量生産体制の確立に貢献し労働コストの削減に成功した。
  だが科学的管理法のもとで労働者が強いられる単純作業は過酷なものであった。エルトン・メイヨーは1927年からの5年間にホーソン実験と呼ばれる実地調査を行い、労働者の勤労意欲の維持が組織活性化に不可欠であることを明らかにする。この流れを受けたチェスター・バーナードは、組織の成立には、個人の努力を組織目的に寄与する意志「協働意志」と、目的なしに組織は生まれないから「共通の目的」、さらに組織の諸要素を結合する「コミュニケーション」の3つの要素が必要であると論じた。
  近年の組織論では、組織は外的・内的な混乱や緊張に絶えず直面しており、それを解決するための新しい考え方や行動様式を選択し採用していくことで創造的に進化していると捉えられている。例えば、カイゼンを大きな特徴とする日本企業は、労働者を機械の一部ではなく問題解決者と位置づけ、生産現場におけるボトムアップ型の小集団活動を行うことで行動様式を継続的に革新し、生産性向上を達成している。野中郁次郎はこのような組織のあり方をナレッジマネジメントと呼んでいる。

バズワードな組織の定義

  社会科学において、組織という用語は様々な用いられ方をしており、唯一の定義が存在しないバズワード(buzzword)となっている。学問領域や、組織を捉える視座によって、対象とする範囲や定義は様々である。

社会科学における組織

  社会学とは、現代の制度や組織 (institution) を研究する学問である。人体を構成する器官のように、個々の組織は何らかの機能を持っている。一般的には、組織は「共通の目標を達成するために、計画的に調整される、人々の行動」のように、厳密というよりはむしろ緩やかに理解されている。この行動は、通常は公式的メンバーシップおよび公式的形態によって構成される。社会学では、計画的な公式組織と、非計画的な非公式組織を区別するという特徴がある。制度の観点から組織を分析する前者の立場にたてば、組織は諸個人の永続的な形態と理解される。組織を構成する諸要素やそこでの行動はルールによって決定されるため、タスクは分業と調整のシステムを通じて実行される。
  組織は、構造(メンバーシップ、階層構造、ポジション)、コミュニケーション、自律性、組織を集合的主体として行動ならしめるルール、などから定義される。諸要素を計画的に調整することで、組織は個人で対処できる能力を超えた問題を解決できる。組織の利点は個人の能力を強調・追加・拡張することであるが、計画的な調整を通じて惰性と相互作用の減少が生じるというデメリットももたらされる。

経営学における組織

  企業を研究する経営学において、組織は重要な研究対象の一つである。組織の構造や体系を扱うマクロ組織論と、組織に属する個人や小集団に注目するミクロ組織論に大別される。

組織の特徴

共通の目標
  組織には、組織に属する成員(メンバー)間で共有される、共通の目標が必要である。共通の目標がなければ、同じ時刻・同じ場所に居て同じ行動をとる人々の集まり(例えば劇場に集う観客など)も、組織とは言わない。

分業と調整のメカニズム
  組織には、複数人で共通の目標を達成するにあたって必要な組織全体の仕事やタスクの分業と調整を行うメカニズムが必要である。共通の目標が人々によって共有されていても、個々人が個別的に仕事を遂行するならば、それは組織とは言わない。

・分業:組織全体の仕事を分割し、個々人に割り当てること
・調整:分割され個々人に割り当てられた仕事を統合し、組織全体の仕事として完成させること

組織構造

  組織が大きくなる(組織を構成する成員の数が増える)につれて、組織は機能や目的に従って何らかの構造を持つようになる。構造は組織図などによって明示化されることもあれば、暗黙的に生じることもある。

公式組織と非公式組織
  一般に、組織には階層構造が存在し、公式に定められた権限関係が存在する。公式に定められた階層構造や権限関係は、組織図によって表される。組織図によって表されるような公式的で明示的な組織構造を、公式組織と言う。例えば「社長 - ○○部 - ××課」などの権限関係は、組織図に明示化される公式組織である。公式組織とは異なる、成員間の個人的・人間的なつながりから生じる組織構造を、非公式組織と言う。例えば趣味や飲み会を通じて生じる、公式的には確認することのできない個人的なつながりを言う。非公式組織は、公式組織には存在しない成員間のつながりや公式組織とは異なる種類の関係を組織にもたらし、組織全体の情報伝達やコミュニケーションに影響を与える。

組織・団体の類型

  社会科学における組織・団体の分類の方法としてはさまざまな論点があるが、ひとつの見方としては、公的組織(公法人)と民間組織(私法人・私人)という分類がある。公法人とは公の事務を行うことを目的とする法人で、官公庁や地方公共団体が該当する。
  民間組織はさらに営利組織と非営利組織とに大別される。営利組織とは、組織が外部的経済活動によって得た利益を構成員へ分配することを目的とした組織で、その典型は企業である。
  非営利組織は、広く社会の公益に資することを目的とする公益団体と、組織の構成員の利益に資することを目的とする共益団体とに分類される。前者には任意団体や教育機関、後者には労働組合や農業協同組合が含まれる。

生物学における組織

  生物学における組織とは、何種類かの決まった細胞が一定のパターンで集合した構造の単位のことで、全体としてひとつのまとまった役割をもつ。生体内の各器官(臓器)は、何種類かの組織が決まったパターンで集まって構成されている。

 ある程度以上発達した多細胞生物では、それを構成する細胞に役割に応じた形態や性質の差があり、それを分化という。分化した細胞が個々に離れて存在する例もあるが、より高度な多細胞生物ではそれらが集まっており、異なった性質の細胞群が組み合わせられることで個体が形成される。このような細胞群を組織(tissue)という。

  組織は普通は細胞が立体的、三次元に配置した生物で認められ、細胞と個体の間の階層をなすものと見なされる。複数の組織が組み合わさって一定の働きを持つまとまりをなしたものを器官(organ)といい、これは組織と個体の間の階層をなす。

  細胞が立体的に配置しない生物では組織は認めない。例えば細胞が一列に並んだ構造の生物において、ある部分が特別な細胞で占められていても、これを組織ということはない。従って菌類では組織は認められない。例えばキノコでは多数の菌糸が絡み合って大きな構造が作られるが、それらを組織ということはない。菌糸の細胞がふくらんで互いにくっつきあい、柔組織のように見えるものを偽柔組織と呼ぶなどの例はあるが、これはそれを組織と認めてのものではない。

  従って明確に組織を持っているのは、陸上植物と動物、それに褐藻類である。陸上植物では組織の組み合わせで個体の体が形成されている。動物では組織が集まった器官が体を構成する単位となっていると見た方がわかりやすい。


共同体と社会

コミュニティー(英:community)

  英語で、「共同体」を意味する語に由来。同じ地域に居住して利害を共にし、政治・経済・風俗などにおいて深く結びついている社会のこと(地域社会)。日本語の「共同体」はこれの訳語。主に市町村などの地域社会を意味するが、転じて国際的な連帯やインターネット上の集まりなども「共同体」あるいは「コミュニティ」と呼ばれる(例:欧州共同体、南米共同体、アフリカ連合、米州機構、東アジア共同体(計画中)、国際航空通信共同体)。地方自治体、地域を越えた共同体と区別して、地域住民の相互性を強調する場合、地域コミュニティということも多い。伝統的な村落共同体は、農村、漁村、山村を念頭においていたが、地域コミュニティには、都市における共同体も含まれる。この点で、現在では、「共同体」の語よりも「地域コミュニティ」の語が広く使用されるようになりつつある。

ゲマインシャフト(独:Gemeinschaft)

  ドイツ語で、「共同体」を意味する語に由来。地縁、血縁、友情などにより自然発生した有機的な社会集団のこと。ドイツの社会学者、フェルディナント・テンニースの提唱した社会類型の一つ(共同社会)。

ゲマインシャフトとゲゼルシャフト

  テンニースは、あらゆる社会的相互作用や集団を人間の思考と意思とがつくったものとして考え、そのなかで実在的・自然的な本質意思 (Wesenwille) と観念的・作為的な選択意思 (Kurwille) とを区別し,前者にゲマインシャフト、後者にゲゼルシャフトという集団類型をたてた。その区別は形式的類型にとどまらず、彼の歴史的発展構想においてゲマインシャフトからゲゼルシャフトへと定式化されることになった。

  近代国家や会社、大都市のように利害関係に基づいて人為的に作られた社会(利益社会)を指し、近代社会の特徴であるとする。ゲマインシャフトとは対照的に、ゲゼルシャフトでは人間関係は疎遠になる。日本においては、労働集約型の農業を基礎に「協働型社会」とも呼べるものが形成されていたと言われる。これは産業革命、工業化のプロセスに従って企業共同体へと変貌したと言われる。しかし、経済のグローバル化に伴いそれが崩れつつあり、日本の歴史上において最も激しい変化を経験していると言える。

  日本においては、労働集約型の農業を基礎に「協働型社会」とも呼べるものが形成されていたと言われる。これは産業革命、工業化のプロセスに従って企業共同体へと変貌したと言われる。しかし、経済のグローバル化に伴いそれが崩れつつあり、日本の歴史上において最も激しい変化を経験していると言える。

個人と集団主義

  集団主義(英語:collectivism)とは個人よりも集団に価値を置く思想、あるいは個人でよりも集団で行動することが多いさまを表した言葉。対義語は個人主義。「個人主義(individualism)」、「集団主義(collectivism)」という用語を最初に使用したのは18-19世紀のイギリスの政治思想の世界で、「個人主義(individualism)」は「自由主義(liberalism)」と同義で、「権威主義(authoritarianism)」と対比される言葉として用いられた。

文化の型として

  ハリー・C・トリアンディスは、「親密に結びついた人々が織りなす社会的なパターン」を集団主義、「緩やかに結びついた人々が織りなす社会的なパターン」を個人主義と定義し、集団主義的な文化の国としてブラジル・インド・ロシア・日本を挙げ、個人主義的な文化の国としてフランス・アメリカ合衆国・イギリス・ドイツを挙げる。"主観的文化"の要素を「言葉、共有される信念、態度、規範、ルール、行動」であるとし、主観的文化に影響を及ぼすものとして、土地の気候および生態の変化・歴史的な出来事(戦争、異文化集団による征服)・文化の普及(移住、異文化製品の流入)を挙げる。

  トリアンディスは、どの文化にも個人主義的な個人と集団主義的な個人がおり、どの個人も個人主義的な要素と集団主義的な要素を持ち合わせており、ある個人が個人主義的であるか集団主義的であるか、ある文化が個人主義的な文化であるか集団主義的な文化であるかは、そのバランス、割合によって決まる[7]、生活の個々の場面・局面において、どちらの要素を選択するのかが社会的行動の決定要因となる[8]と述べる。極端な傾きは個人主義と集団主義のどちらも不合理を招くと述べる。

  トリアンディスによれば、集団主義的な認知要素は"私が属する集団は私がこうすることを望んでいるという考え"で、個人主義的な認知要素は、たとえば、「私は親切であるという考え」である。集団主義者は、「みんなの考え方、感じ方、行動が同じであること」を望み、個人主義者は「議論を通して立場を明確にすること」を好む。個人主義者は確信のために独自の論拠を探そうとし、集団主義者は、「同意が得られる領域を探そうとして」、「意向をためらいがちに打診する」。個人主義は寛容さと文化的複雑性の結果であり、集団主義は厳格さと文化的単純さの結果である[13]。個人主義者は人の行動の肯定的結果に着目し、集団主義者は否定的結果に着目する。

  トリアンディスによれば、人口比で世界の多数派は集団主義者であり、個人主義、西洋的な物の見方は少数派である。「One for All , All for One」(1人はみんなのために、みんなは1人のために)というスローガンは、個人主義的な成員に、心理的に集団と一体化しよう、と呼びかける理念・イデオロギーで、アレクサンドル・デュマ・ペールの『三銃士』の言葉である。イギリスでは生活協同組合運動のスローガンであり、カベやマルクスといった社会主義者・共産主義者に援用されてきた。これを西欧的集団主義と把握する考え方がある。今日では北朝鮮がこのスローガンを愛用し、全体主義批判に対し、自国は集団主義であると反論している。

  集団主義の強い社会の好例としてフランスが挙げられる。テッド・スタンガーは、フランス人の異常なほどの集団主義的体質、「皆ときっかり同じ時刻に同じことを行っていないとたちまちのうちに不安になる性向」などに代表されるフランス社会を覆う集団主義について、極度の中央集権社会であることも絡めつつ、はっきり「病的である」と指摘している。

経済学・政治学における集団主義

  経済学では、自由放任主義の個人主義とマルクス主義的な集団主義が対峙した(詳細は「集産主義」を参照)。社会体制として経済と深く関係する政治学においては、可能な限り政府は関与しないとする資本主義と、これに対峙するすべてをリーダーに服従するファシズムがあり、その中間に、個人主義的な傾向の強い順に、社会民主主義、社会主義、共産主義がある。

自由と共同体主義

  共同体主義(きょうどうたいしゅぎ、英: communitarianism)は、20世紀後半のアメリカを中心に発展してきた共同体(コミュニティ)の価値を重んじる政治思想。コミュニタリアニズムとの表記も一般的である。なお、これに立脚している論者をコミュニタリアン (communitarian) という。

  共同体主義は、現代の政治思想の見取り図において、ジョン・ロールズらが提唱する自由主義(リベラリズム)に対抗する思想の一つであるが、自由主義を根本から否定するものではない。

  共同体の価値を重んじるとは言っても、個人を共同体に隷属させ共同体のために個人の自由や権利を犠牲にしても全く構わない、というような全体主義・国家主義の主張ではなく、具体的な理想政体のレベルでは自由民主主義の枠をはみ出るラディカルなものを奨励することはない。むしろ、共同体主義が自由主義に批判的であるのは、より根源的な存在論レベルにおいてであり、政策レベルでは自由民主制に留まりつつも自由主義とは異なる側面(つまり共同体)の重要性を尊重するものを提唱する。

 イギリスの社会学者ジェラード・デランティの整理によれば、共同体主義には、自由主義的共同体主義(リベラル・コミュニタリアニズム)、ラディカル多元主義、公民的共和主義、統治的共同体主義(ガヴァメンタル・コミュニタリアニズム)の四潮流があるという。

参考文献

・ジェラード・デランティ 『コミュニティ - グローバル化と社会理論の変容』 NTT出版、2006年。ISBN 4-7571-4121-1
・スティーブン・ムルホール、アダム・スウィフト、谷澤正嗣訳 『リベラル・コミュニタリアン論争』 勁草書房、2007年。ISBN 4326101660

ドラッカーの組織論

  ピーター・フェルディナンド・ドラッカーがこの世を去ってから、もうすぐ5年になる。ドラッカーは自身を「社会生態学者」「観察者」「文筆家」と呼ぶ。つまり、生物学者が生物の生態を観察するように、社会の生態を観察し、省察して、誰もまだ気がついていないこと、言い換えるならば「過去と現在の断絶」に着目して「新しい現実」を発見する。そして、それを文章という形で世に知らしめる。実はこれが、ドラッカーが30歳に最初の本を出して以来とってきた、基本的な態度なのだ。

  ドラッカーが、マネジメントの要所を言い当てた言葉は『明日を支配するもの』(1999年)の中の次の一言だ。「組織をして成果を上げさせるための道具、機能、機関がマネジメントである」。ドラッカーは、政府や自治体、病院、学校、企業など、世の中にあるあらゆる組織が「社会の機関」であると、繰り返し指摘した。ドラッカーは言う。「それらの組織体は、自分自身のために存在するのではなくて、ある特定の社会目的を実現し、社会、地域、個人に必要な特定のニーズを満たすために存在する

  たとえば、病院は病気を治すことで患者のニーズに応え、成果を上げる。学校は教育を施すことで生徒のニーズに応じて成果を上げるのだ。そして、こうした組織に、成果を上げさせる道具、機能、機関、それがマネジメントというわけだ。言い換えるならば、マネジメントとは、社会機関としての組織が、特定の目的達成を押し進めるための、あらゆる働きの総称なのだ。従って、目的または目標と実現の間をつなぐのが計画と実行と管理を統括する経営だ。その究極が『企業の目的は顧客の創造である』と言うことになる。

環境リスク本位制時代のイノベーション

  右肩上がりの経済成長がもはや望めない現在、企業に特に問われるのは、イノベーションの推進だろう。ドラッカーは、著書『イノベーションと企業家精神』(1985年)の中で、イノベーションのための7つの機会を明らかにしている。 @予期せぬことの生起、Aギャップの存在、Bニーズの存在、C産業構造の変化、D人口構造の変化、E認識の変化、F新しい知識の出現、の7項目がそれだ。

  ここでは、中でも特に重要な「@予期せぬことの生起」について、若干説明しておこう。ドラッカーの言う「予期せぬこと」には、「@予期せぬ成功」「A予期せぬ失敗」「Bその他予期せぬ出来事」の3つがある。ここに大きなイノベーションの機会が隠れていると、ドラッカーは繰り返し指摘する。たとえば、当初期待していなかった顧客層に製品が売れるとか、入社間もない新人が思いもよらぬ売上を達成するとかなどは、いずれも予期せぬ成功のひとつだ。

  逆に、当然成功するはずの商談が不発に終わるなどは、もちろん予期せぬ失敗に相当する。さらに、まったく予期せぬ顧客や流通チャネルのパワーが増大するなどは、その他の予期せぬ出来事に分類できるだろう。通常これらの出来事は、偶然として済まされてしまうのが一般的だ。

   しかし、このような予期せぬ出来事は、前提としてとらえていた市場や、顧客などに、何らかの変化が現れたため生じたとも考えられる。したがって、変化の核心をいち早くとらえることで、イノベーションを起こせる可能性が、十分にあるというわけだ。予期せぬ成功、予期せぬ失敗、予期せぬ出来事が発生したら、その背景に環境の変化がないかを分析する。これが、イノベーションを起こすための、最も有効な機会になる。




出典






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